自己啓発の取り組みとしておすすめの入門編５選【コツとポイント】
世間では自己啓発が盛んに行われているので、自社でも何か取り入れようと模索している企業は年々増えてきています。
これは厚労省もその動きを活性化させていることから、本当に近年になって急速に行われるようになってきたものです。しかし
- 自己啓発といっても何を取り組めば良いのか分からない
- 自己啓発にはどのような取り組みがあるのか
上記のような悩みを抱えている企業は非常に多く、私達のところへ相談や質問の連絡が来る際には、ほぼ１００％その企業の社長から直接ご連絡を頂いています。
- 自己啓発で何を取り組めば良いのか
- 自己啓発とは何をすることなのか
自己啓発の業界に２０年従事している専門家として、世間のよくある間違った自己啓発と正しい自己啓発の違いから、おすすめの入門編の自己啓発のコツとポイントについて一つ一つ解説していきます。
1982年生まれ。2004年（22歳）から現在に至るまで自己啓発の世界に身を置き、自己啓発のプロフェッショナルとして営業・講演・研修活動を行い、現在の月間セールス日本一の記録も保有しています。
すべて正規に版権を取得しており、自社取扱いプログラムともなっている
- ナポレオン・ヒル（成功哲学の祖。「思考は現実化する」など成功法則を体系化）
- ジョセフ・マーフィー（潜在意識の法則）
- マクスウェル・マルツ（サイコ-サイバネティクス理論）
- ジグ・ジグラー（自己イメージ改造理論）
- ブライアン・トレーシー（営業の神様）
- デール・カーネギー（道は開ける・人を動かす）
- ジョー・ヴィターレ（引き寄せの法則ブームのきっかけとなった、ザ・シークレットの賢人エイブラハム）
これらすべてのプログラムを所有、実践し、プログラムユーザーへレクチャーしています。
現在のクライアントは法人のみですが、全国に在籍するインストラクターの育成と、プログラムユーザーのフォローサポートも担当しています。
～主な取扱い業務～
大手企業の新入社員研修
営業 / セールスなどの社内講演
オペレーションマニュアルの作成
世間の取り組みでは自己啓発にならない理由
世間は自己啓発の一環としてどのような取り組みを行っているのかと調べている人にとっては残念なお知らせになりますが、ネットによくあるような記事に記載されているような取り組みでは自己啓発にはなりません。
なぜなら世間で推奨している取り組みというのは、自己啓発ではなく自己研鑽だからです。
正しい自己啓発とは何をすることなのかについては、以下の記事でも詳しく解説しています。
例えばスキルやテクニックを磨いたり身につけるために、読書をしたり資格取得を推奨しているようなものはすべて、当人たちの知識や腕を磨いているだけだからです。
これらの問題点は、率先して取り組むような前向きな社員を伸ばすことはできますが、その他の社員に関しては一切の効果が得られないことです。
もちろん、業務に関連するような資格や知識を身につければ日々の業務へ役立てることはできますが、起きる変化というのはせいぜいその程度にとどまります。
これに対して、企業として自己啓発を推進するためにその費用を捻出して社員をサポートすることが、一体どれだけの売上を上げる効果があるのかと問われれば、それは疑問点が残ることでしょう。
自己啓発とは
正しい自己啓発というものは「当人が自ら教えや導きなどから自分を見つめ直し、物事を明らかにするために心を整える準備を行うこと」を言います。
なぜなら当人の心構えが形成されていなければ、どれだけ素晴らしい学びも身につかないからです。
例えばやる気のない社員に対してモチベーションを高めるための訓練を施しても、やる気が芽生えることはありませんよね。
やる気がない社員に対して行わないといけないこととは、訓練ではなく本人自らやる気を出させることです。
自己啓発の事例として、企業が取り入れた成功例と失敗例については、以下の記事で詳しく解説しています。
このように、自ら進んで自分を見つめ直し、やる気を出させるようにするのが自己啓発なのです。
自己啓発の取り組み【入門編５選】
それでは具体的に自己啓発の取り組みとして、私達が実際に企業に入って行っている自己啓発の内容を簡素にまとめた入門編を解説していきます。
ただしこれは行う理由と正しい方法での中身が伴っていないと成果へと繋げることはできません、ということを予めお伝えしておきます。
そして、世間で語られているものとは大幅に内容が異なりますので驚かれるかもしれませんが、これが正しい自己啓発というものになります。
こうしないと、「自己」で「啓発」しようとはならないのです。
関係構築
自己啓発の取り組みとして入門編の１つ目は関係の構築です。
まず、自己啓発を社内に取り入れようとしたきっかけを思い出してみて下さい。
そのほとんどが、社内の風通しに原因があります。
つまり最初に行わなければならないことは、全社員との関係構築になるのです。
ヒアリング
関係構築が終わったら、次に行うことはヒアリングです。
社内それぞれの部署で働く社員たちが、どのような感情を持ち、どのような考えで日々の業務を行っているのかを本音で話せるようにならないといけないので、関係構築が必要になります。
問題提起
ヒアリングが終わると、自然と手元には問題が山積みになります。
次はこの山積みになった問題を、あなたではなく各部署、更には部署の各社員たちで解決できるように問題提起を行います。
改善策の立案
問題が提起されたら、次は改善策の立案です。
これも同様に社員一人ひとりが行えるようにしないといけません。
「やらせてもやらない」というのは、これまでに行ってきた工程のどこかにミスがあるか、ただ強制させただけだから、などの原因があります。
ビジョンマップの作成
ここまでは「何だこんなことが自己啓発なのか」と思われるかもしれませんが、ところがこれらが正しく自然と行われると、信じられないかもしれませんが各社員がビジョンマップを自ら作れるようにまでなります。
自らが望む将来の内容を書き記した地図のようなものです。
５年後の場合もあれば、人生の終わりまで作るケースもあります。
このビジョンマップとは会社に対してもそうですし、各社員の自分自身の人生というものでもどちらでも、です。
ここまでくると企業の役員レベルの方であれば、その先社員たちがこれまでと変わってどのように働き、企業としてどのように成長していけるのかのビジョンマップも自ずと見えてくることでしょう。
自己啓発は正しく行えると、社員達がこのようなものを自主的に作れるようにまで変えることは可能なのです。
正しい自己啓発で企業の活性化を
自己啓発というものは正しく行えば自発的な行動を促すことが可能です。
なぜならそうでないと、自己啓発ではなく他者啓発にしかならないからです。
他者啓発とはよくあるセミナーと同じで、その時その場では感動して一時的にモチベーションなどが湧くことはあっても、長続きどころか継続することもせず、長くても３日も経てば元に戻ることになります。
企業として活性化を図るのであれば、継続しないことには発展はありません。
そして発展のためには、一人ひとりの社員が自発的に長期にわたって改善を見込めないと意味がないのです。
正しい自己啓発の取り組みを取り入れ、社内の風通しを良くして活性化を図るようにしましょう。
- 自己啓発の取り組みとして検討しているのであれば、正しい自己啓発を取り入れよう
- 自己啓発ではない自己研鑽を導入しても、そこまで社内の活性化は図れない
- 自己啓発を正しく取り入れれば、社内全体の活性化を行うことができる
